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81歳にして、日本の未来を憂う天皇陛下 
2014.12.23

 12月23日 天皇陛下が祝賀の儀に際し語った一文に感銘を受けた。

「人のことを常に考えることと、人に言われたからするのではなく、自分で責任を持って事に当たる」

 立場上、この言葉の意図を語ることはなかったが、その真意に、公務に就くものとしての自覚を、自ら行動をもって示されたように思えた。より端的にいえば、国を牽引する職責にあるものであれば、尚のこと責任をもって事に当たるべきであるとの戒めなのではないだろうか。

 誰もが多忙な師走だというのに、阿部政権は突然解散。建前としては、これまでの二年の評価と政権運営継続の是非を問うというが、本音は政権の延命。改造内閣にと抜擢した閣僚の相次ぐ不法行為が白昼に曝され、過去に同じ過ちから政権交代に追い込まれた自民党は、信任が足元から崩壊する前に、解散によって国会を盾にした野党の追及を断ち切り、選挙の準備をさせないタイミングを計らい不意打ちを仕掛けたのだ。

 来期は100兆円を超えると予想される日本の国家予算は、税収で半分も賄うことが出来ない危機的な状況にある。しかも、同様に長年予算不足を補填するために発行された続けた国債の累計は1000兆円を超え、世界一ともされる巨額な財政赤字国家となっており、国際社会における日本の信用は揺るぎ始めている。それでも、阿部政権は、国際的な水準を大幅に超える政党交付金、並びに公金の横領が蔓延る地方議員を含めた議員歳費の削減。さらに、一票の格差について違憲判断の出ている議員定数削減までも先送りにしたまま、700とも800億円ともいわれる莫大な選挙費用が税金の無駄使いと批判されても解散を断行した。権力の乱用、臆病な朴念仁を首相に持った国の悲運は、大儀なき解散選挙に掛かる莫大な費用を、財政赤字の補填に充てたほうが、どれほど有意義かを知りつつも、自己保身に舵を切られてしまったことだろう。


 デフレ脱却を最優先にする何とかミクスが、経済を活性化し、税収が増やし、財政赤字を縮小するというのは、根拠のない絵空事に過ぎないと俺は思う。確かに経済は重要だが、最優先すべきは、国家の信用に係わる財政赤字の削減を目的とした歳費削減政策。壊れた水道の蛇口修理が先だ。もはや赤字の額は税収の微増で解消できる次元にはなく、まず公務員給与を、民間企業の平均的な給与を基準とし、国家財政、地域における差も考慮に大幅に下方修正し、最低20%を削減して5兆円。さらに、10兆円の削減を決定事項として、世界一高い水準にある政党交付金、並びに国、地方の議員定数、報酬、利権、二重行政の見直しなど政治に係わる経費を削減し、合計15兆円の歳費削減が急務。国民は消費増税という痛みを社会保障の健全化のために受け入れた。だが、規範となるべき政治家は、自前で決めた自分達の優遇、票集めの基盤となる蜜月の組織との関係を断ち切らないのでは、筋が通らない。

 民主党は、昨年までに受け取った政党交付金200億以上が蓄財されており、その大半となる165億円を繰り越していることからしても、政治家によって作られた政党の利権の不条理、制度によって搾取されている税金の大きさが、いかに国家財政の健全性をも阻害していることは明白となっている。かつて、公約として財政再建の柱に掲げた官僚の天下りからなる歳費の無駄使いを一掃することが出来なかった理由は、この笊で軽薄な民主党の姿勢が、官僚に見透かされたことにある。税金でありながら、使途を国民に公表する義務のないこの交付金を、共産党は民意、良識に反するとして受け取ってはいないが、他の野党もこれに群り、数合わせをして新党を結成するタイミングを図るの狡猾さには、呆れてものが言えない。

 つい最近、日本国債の国際的格付けが、隣国の中国、韓国よりも低いA1へ引き下げられてしまった。これは驚愕すべき非常事態で、原因は本来国家の為に働くべき政治屋、官僚の無能、国益より己の利益を優先し、世界的な常識では有り得ない額の税金が散在され続けてきたからだ。そして、世界最高レベルの財政赤字を背負う失態を犯した政府の責任を、経済の低迷、デフレに転化し、すでにタイミングを逃したにも拘らず大規模な金融緩和による脱却を目指す処方箋を示した現政権による政策は、国家存亡の劇薬となりかねない策であり、事実制御不能な速さによる急激な円安を招いた。もちろん、一部の輸出企業は恩恵を受けているが、多様化した日本経済においては、多くの国民に利益の分配はなく、むしろエネルギー、食料の多くを輸入に依存する我が国にとって、生活を脅かすレベルの急激なインフレを引き起しかねない情勢にある。

 地方、国会を問わす、歳費を貪るために議員職にしがみつく政治屋。政党の代表、与党の閣僚ですら、卑俗な不正が次々と告発されており、低俗な不倫だの、外国人から不法な寄付を受け取ったり、法律以前に倫理に反した人間が、何事もなかったかのように平然と立候補を繰り返すことを許すのは日本くらいだろう。激動の国際社会おいて生き残りを賭ける日本の未来を託せる政治家の姿をしばらく見ていない。とはいえ、呆れ、無関心となれば現状を放置することとなる。それ故に、選択が理想から消去法による投票とならざるを得なくなったことは、今回共産党が大躍進を遂げたことによって証明された。だが、彼らが頼りになるかといえば大いなる疑問が残る。他にも、選挙の時には大風呂敷を広げる野党が入り乱れたが、その代表たる民主党はもう懲り懲り…その象徴は代表の落選に見て取れる。

 しらけたきった選挙の結果は、戦後最低の50%余りの極めて低い投票率。民意を反映するには程遠い結果となった。ここまで政治に携わる人間の信用が低下してしまうと、選挙そのものを無視する国民が増えざるをえない。それでも、この惨憺たる結果をもってして、阿部政権は国民の支持を得たというが、自民党の獲得票は全体の僅か17%に過ぎなく、この数字の持つ意味とは、阿部政権への不信任といっても過言ではないだろう。

 俺は提案したい。公職選挙の立候補供託金がある一定の基準で没収されることと同様に、投票率が60%を切る無意味な選挙結果となった場合、解散した政権政党は、選挙費用を全て負担することの義務化だ。払えなければ、受け取り予定の政党交付金を没収。そうすれば、大儀なき我欲による解散を抑制する関となるはずだ。

 選挙で2/3の議席を集めた阿部政権、三本目の矢となる財政再建計画には、見るべき実効性は何一つ見えないが、唯一期待したいのは、元よる持論、憲法改正を実現だ。これが出来たとすれば、日本の未来を開く礎となり、歴史に残る偉業となるかもしれない。

 日本では憲法改正についてのみ行われると定義されている国民投票は、実施されたことはなく、制度そのものを知る人も少ない。改正には右傾化すると懸念する声もあるが、それは短絡的な解釈に過ぎない。多くの国で、国家の行く末を左右する重要事項を国民の直接投票によって決めることが多々あり、最近世界の注目を集めた国民投票としては、英国でスコットランド地方の独立の有無が問われたことが記憶に新しい。結果は、投票率84.59%を集め、45対55という小差で独立は不成立に終っている。しかし、国民投票が決まった二年前においては関心が低く、弛んだ民主主義が長く続く社会において、器に程遠い利己的な輩が、食いぶちを求めて政治職に群がる醜い姿に市民は癖へきとして、政治に無関心となっていたことが一因にあった。しかし、一生に一度あるかないかという独立の是非とは、生活の基盤たる国家の行く末を真剣に考える機会であるとの意識が高まり、投票日が迫るにつれ関心は高まって行った。当初は、生活の安定を求める高齢の年金受給者などによる反対派が多数を占めたが、これに対して国内の格差に喘ぐ若年層が中心となる独立賛成派の勢いが急速に追い上げ、世論調査で一時は過半数を超えたりもした。政治不信が蔓延している英国においては、不毛な選挙よりも、国家の行く末を自らの一票によって変えるという実感を伴う国民投票が大いに盛り上がった。

 日本も国民投票によって政治判断が出来るようになれば、国家の道筋を頓馬な政治屋に託すことなく、民意による投票で決められるようになり、一票の重さが問題視されるよい切っ掛けとなるだろう。かつて、奴隷制度に幕を引いた米国歴代の大統領にあって最高の指導者とさているリンカーンが唱えた「government of the people, by the people, for the people.」これを個人的に訳すれば、人民ありき、人民による、人民のための政治となる が、民主主義の意義、原点とはこの一説に集約されているように俺は思う。しかし、現在の日本の政治は、この理想から大きく掛離れているだけに、憲法改正によって、一票の意義が再認識されれば、選挙の関心は高まり、しいては政治家の質を高める効果を生むことにも役立つだろう。
 
 戦後最低の投票率となった理由の一つには、不法行為の責任を明確にすることなく辞任した閣僚が、党公認の上立候補すれば、野党も目くそ鼻くその同次元に、不倫だの、外国人からの違法な献金授受、政治活動費の不正が次々に露見、どちらにしても倫理を持ち合わせていない輩の猿芝居合戦に国民は失望したとうことだ。小さな私的政治資金団体すら管理できない世襲議員が、国の政治を司ることなど出来るわけがなく、国際社会における日本人としての恥を上塗りすることも厭わない鈍感さには、政治家たるもの、国民の規範となるべき立場にあるという自覚、良識が全く感じられない。インチキがばれても、組織票があるから勝てると高をくくり平然と選挙へ出る神経に、国民は背を向けたのだ。

 3年前、それまで何度か政治活動の誘いを受けても協調することはなかった俺も、さすがに心が動き、まずは産まれ育った地元を変えようと、決断したしたことがある。理由は、震災による原発事故が引き金となった政治の混乱にある。当時の政権は、身の回りの家族を非難させながらも国民を欺いた。放射能汚染は深刻な状況に陥ったが、震災の一週間後に、いわき市に入って痛感したのは、本来指揮を取る政府から直命を受け、陣頭指揮で戦うべき地元議員の姿はなく、生活を支えあっていたのは地元の民間人、自衛隊、消防、警察、そして役場の職員であった。そして、自治機能の麻痺は、選挙のときはいいことをいうものの、いざとなると民衆を放置し、自らは避難したと怒りを露にする青年の握った、その拳を忘れることが出来なかったからだ。事実、後に海外の報道で知ることとなったが、当時の福島県内の放射能レベルは、避難すべきエリアがかなり広範囲にあったにも拘らず、適切な避難指示、数値の広報は行われることはなかった。この時、民主党政権において幹部にいた人間が、恥知らずにも現在も同じような立場に居ることが、俺には信じられない。

 しばらくして、地元の空手道場に集う仲間と地元の町が震災の直撃を受けていたらどうなっていたのだろうかという話になった。そこで、誰にでも分る範囲で調べてみると、地域の防災対策は、非難エリア別に学校や公園を指定している程度、収容人数、医療体制、食料補給、緊急連絡網など、非難後の体制について具体的には示されていなかった。さらには、震災後に家屋の倒壊、近所の住宅密集地には火災対策が必要となる、ライフラインの停止は長期化することが明白にも拘らずに…そこで、区役所に問い合わせると、人、予算的な制約もあり、そこまでは…と呆気ない回答を聞かされることに。

「予算がない」

 これまで地元区議が区民のために汗水流し働く姿を見たことはなく、耳にするのは、キャバクラへ行った領収書を議員歳費から出して懲罰を受けたとか、議員は年間延べ100日も仕事をしないのに給料が高すぎる、役所の職員が先生と議員を呼ぶのを止めさせようと議会で質問する馬鹿がいるとか…レベルの低い話ばかり。だから、無駄飯食らいの象徴と思っていた。生活基盤となる地元のために集う地方議会が、無給の議員で成り立っていることは、世界的にはよくあること。日本でも一部の地方議会に、議員給与の時給制を導入するなど改革の動きがある。そこで、議員報酬の完全無償化を全国に先駆けて導入することを考えた。しかし、利権に蔓延る時代錯誤が日本の公務組織の常、簡単に事が運ぶわけがない。されど、もはや無駄飯食らいを放置して置くわけにもいかない。転換する方法を考えた。

 調査すること一ヶ月。出した結論は、選挙に立候補し、議員報酬の無償化によって6億円の財政削減を捻出し、具体的に優先順位を付け、防災対策費用に振り替える。1.火災、断水に備え貯水タンクを公園に設置 2.住宅密集地、古い家屋、老人の住居を優先に漏電火災ブレーカーを無償で設置し、延焼防止構造へ改築する 3.避難誘導の責任者の名簿に議員を配置、日々地元の状況を確認し、避難指示、誘導策、医療、食料などの受け入れ態勢の整備、そして、報酬制度を変えるまでは、己の報酬は全て返納もしくは、防災設備の設置費用へ充当(ここで問題となるのは、有権者への賄賂とならないように注意が必要となることを知った。何処かの議員が団扇や顔写真付ラベルのワインを配ったようなのもの)を公約として立候補するしかないとの結論に達した。

 しかし、議員給与の無償化を公約に上げると言うと、ある組織の協力は立ち消えとなった。どうやら、同じ穴の狢にならないのであれば仲間には入れられないということらしい。役所の受付の人も驚いていたが、立候補締切日に手続となったが、55番、最後だった。投票日まで7日間、何の後ろ盾も持たないこともあり、勝目のない戦いを覚悟したが、実際に行動することによってしか出来ない成果があることを信じ、そして生まれ育った自宅周辺が、震災の際に火災による被害地エリアに含まれていることを知った以上、引き下がれないとの思いが一番の後押しとなった。

 選挙を始めてみると、驚くことが多かった。選挙期間中のネット掲示は一切禁止(実はこれに期待していたのだが…)だが、立候補者にはポスターの印刷、自動車の経費、運動員の経費など、多くの歳費が認められており、政党に属する議員であれば、党からも援助を得ることとなるだけに、出馬=儲かる場合も有り得るし、無所属は大きく不利となることを知った。そして、6日間という、どの候補者より短い期間となったが、雨風の中、区内を自転車で走り廻り、街頭に立った。自転車でポスターを貼りながらが日夜走って気付いたことは、車が入れない狭い道路の多いこと、防災は簡単ではなさそうだと痛感した。
 2、3日が過ぎて、ふと感じたのは、55人もの立候補がありながら、実際に自ら街頭に立ち、公約を訴える立候補者のあまりの少なさだ。期間中に町で見掛けたのは15人程度。その理由は、選挙に詳しい関係者に聞いて分ったのだが、組織票を2000票持っていれば、街頭へ出る必要はないという。信じ難いことだったが、つまり、多くの市区議選は政策を競う選挙ではなく、ただの数合わせに過ぎないということなのだ。
 それは、開票結果に端的に表れていた。有権者は30万人。投票率はたったの40,58%で、40人の定員に対してトップ当選は5000票だが、7位から38位までは、ほぼ全員一律2000の票を集め当選していた。これが選挙期間に街頭に立つ候補者を見掛けない理由。当選確実なのだから、何もする必要はないということ。それでも街頭には、俺を含め当落が不確定な10名程度の候補者が有権者へ政策を訴えていたが、有権者の反応は冷ややか。それは、かつての無関心な自分を見ているかのようであった。

 町を隈なく自転車で走った。それまで気付かなかった街の良い所、問題点、人の生活を見れたことは貴重な経験となった。浮動票はほぼゼロといわれた中、408(内友人票が40くらい)票賛同者が集まった。勝つことは出来なかったが、価値のある数字、行動を起こしたからこそ感じる一票の重さであった。そして、これほど民意の反映されない選挙があることを知り、より問題意識が深まる瞬間でもあった。そう、国政もしかり、世襲の組織票があれば、刑事訴追を受けていても当選する日本の国政選挙。やはり、そのカラクリとは、実戦してみなければ分らないものだ。

 先日、突然面識のない区議が自宅に来られ、来年の選挙へ共に出馬しないかと誘って頂いたが…しかし、俺は首を縦に振ることはなかった。理由は色々あるが、そもそも区議を仕事としては考えてはいない、 議員歳費の無償化という志による行動であったからだ。しかし、地方議会の現状は予想以上に何も出来ない、しない烏合の衆であることが分かったことにある。先日行われた区長選はその惨状の権化のようなもので、その投票率は22.38%と区長の存在そのものが不要ということの表れであった。そもそも選挙への無関心が根本にあるものの、再任した自民党推薦の区長の公約は「防災ヘリポートの建設が柱」あまりの稚拙さに耳を疑った。ヘリは、何処でも降りれるから有事に使われるもの、ヘリポートは、移動手段として、日常的に使用するスペース、価値のない投資であることは馬鹿でも分る。この人は街の実情を知らない、いや理解できないのだろう。それでも、区長の給与、活動費、任期ごとに2000万円以上の退職金。その歳費は4年で1億円となる高給を取るだけに税金の無駄度合いは深刻だ。しかし、これが政党政治の弊害によって地方選挙で推薦される首長なのだ。国政もしかり、話は戻るが、憲法を改正し、国民投票の範囲を大きく広げるしかないのだろうと俺は思う。

 解散選挙と時を同時に、日本人の心意気を映した最後の名優が永眠。そのニュースをより大きく取り上げた媒体もあったほど衝撃は大きかった。

 もうかなり昔のことだが、目黒通りでたまに見かける羨望のスーパーカーがあった。だがそのクルマは、いつも安全運転。だからといって下手なわけではなく、周りに気を配るハンドル裁きを垣間見る機会すら…こんなスポーツカーを乗っているのに、珍しく優しいおっさんもいるものだなと不思議な思いで見ていた。ある日、何気なくレースチームの先輩にその話をしてみると「それは高倉さんのクルマだよ」そういった。侠客を演じるタフな俳優のイメージからすると、その運転スタイルは意外だった。運転は性格が出るものだが、当時街道で稀に見かけるスーパーカーの多くは、品格に欠ける成金の身勝手な走りが顰蹙を買っていた時代だ、それだけにあれが有名な俳優 高倉健なのかと、世間知らずの若かりし頃にあって感心させられたものだ。日本人の美徳、哀愁、強さを見せる姿を演じる男を俺は他に見たことがない。何かのドキュメント番組で「何処の国の映画であろうと、日本人としてでなければ演じない。人生、生き方そのものが演技に滲むもの」と語っていたが、実に日本人の誇り持つ男の言葉らしいではないか。

 俺は五十を過ぎて、凛として筋を通す故高倉健がごとく記憶に残るような名政治家を見たことがない。国民が政治に関心を失った理由。それは、政治家に文武両道、指導者としての資質を兼ね備えた器を見て取れない、だから同じ日本人として誇りに思えないからだろう。一人の名優の訃報が国政選挙以上に国民の心を引く。真道とは、そういうものだろう。